Tria、3か月でカード決済2,000万ドルに到達｜仮想通貨決済が実生活に浸透へ

自己管理型ネオバンクTria、3か月でカード決済2,000万ドル

自己管理型ネオバンク「Tria（トリア）」は、クローズドβテスト開始から3か月間でユーザーのカード利用額が累計2,000万ドル（約31億円）に達したと発表しました。

公式ブログによると、11月19日には1日で112万ドル（約1.7億円）の利用額を記録しており、Web3領域の多くのサービスでは数四半期から数年を要する水準のデイリースペンド（1日当たり利用額）に短期間で到達したとしています。

Triaは複数国でのカード決済やチェーン間スワップを低コストで提供する自己管理型（セルフカストディ）のネオバンクとして展開されており、現在、世界各地域で5万人以上の利用者と6,000人超のアンバサダーを抱えています。

利用者はTriaカードを用いて日常の買い物や旅行先での支払いを行っており、スーパーや空港で決済する様子も報告されています。

従来の銀行カードでは2～4%の為替手数料が課されますが、Triaによるとオンチェーン決済を活用することで手数料を約1%以下に抑えられる仕組みとなっており、こうしたコスト面での特徴が注目を集めています。

こうした実績を受け、同社は「史上最速で成長するセルフカストディ型ネオバンク」になったと説明しています。

Triaの仮想通貨決済インフラがもたらす日常利用の広がり

自動化された決済基盤が支えるTriaの利便性

Triaカードの利用が日常シーンへ広がる背景には、ユーザーに負担をかけない先進的な決済基盤があります。

Triaではユーザー資産が常に自分のウォレットで保持され、チェーン間ブリッジやネットワーク切替、ガス代調整など煩雑な操作はすべてバックエンドで自動処理されます。

Triaによると、決済エンジン「BestPath AVS」が複数ブロックチェーン間の最適ルートをリアルタイムで選択・実行するため、利用者はネットワークを意識せずに支払いとスワップをワンタップで完了できます。

早期ユーザーとコミュニティが支える成長

こうした仕組みを背景に、実際にTriaカードを空港ラウンジで使用したユーザーからの報告もあり、オンチェーン決済が日常利用に耐える利便性を持つことが示されています。

また、サービス開始前に実施したコミュニティ向け資金調達でも約6,700万ドル（約100億円）規模の応募が集まったことも報告されており、こうしたコミュニティの熱量がTriaの普及を後押ししています。

こうした利用拡大を受け、今後、Triaはカード利用可能な地域をさらに拡大し、直接決済に対応する仮想通貨（暗号資産）も上位1,000銘柄まで増やす計画です。

また、セルフカストディを維持したまま、利回り提供や信用機能の付加など、バンキングに近いサービスを導入していく方針も示しています。

仮想通貨決済は日常インフラへ

Triaのようなサービスの動きに加え、2025年12月現在、仮想通貨決済分野では大手による新たな動きも進んでいます。

例えばVisaは10月、金融機関が海外送金の事前資金として法定通貨の代わりにステーブルコインを活用できる送金パイロットを開始しました。

また、同社は仮想通貨企業Bridgeと提携し、複数の国でステーブルコイン連動型のVisaカードを発行する計画も発表しています。

この取り組みにより、ユーザーはカードに紐づけたステーブルコイン残高から即時に現地法定通貨へ変換し、Visa加盟店での支払いに利用できるようになります。

加えて、Mastercardは12月、決済プロバイダーのTerraPay社と提携し、世界約1億5,000万のMastercard加盟店でデジタルウォレットから直接コンタクトレス決済を可能にする取り組みを発表しました。

こうした動きにより仮想通貨と既存の決済ネットワークの融合が加速する中、Triaのようなセルフカストディ型サービスの台頭は、仮想通貨が日常的に利用される未来が着実に近づいていることを示唆しています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=155.69 円）

>>最新の仮想通貨ニュースはこちら

Source：Tria公式ブログ
サムネイル：Tria公式ブログより引用