コインベース、量子コンピュータ対応の初論文発表

コインベースの量子コンピューティングおよびブロックチェーンに関する独立諮問委員会は、初のポジションペーパーを公表し、暗号資産業界は今すぐ量子コンピュータによる脅威への備えを始めるべきだと警告した。

同委員会にはスタンフォード大学、テキサス大学オースティン校、イーサリアム財団、Eigen Labs、バル=イラン大学、カリフォルニア大学サンタバーバラ校の研究者が参加している。評価は明快だ。現時点でデジタル資産は安全だが、いずれブロックチェーンの暗号技術を破る量子コンピュータが登場する見通し。

コインベースのペーパーが指摘した内容

ペーパーは、ウォレットレベルの暗号技術が主な脆弱性であると指摘した。資産の所有権を証明するデジタル署名も、十分に強力な量子コンピュータにより、将来的に破られる可能性がある。

ビットコイン（BTC）では、約690万BTCが鍵情報がオンチェーンで公開されているウォレット内に保管されている。

ビットコインのマイニングやハッシュ関数を含むコアインフラは、現時点では量子脅威の影響を大きく受けない。ただし、イーサリアム（ETH）のようなプルーフ・オブ・ステーク型ネットワークでは、バリデータ署名方式を通じて追加的なリスクがある。

イーサリアムは既にレイヤー1のアップグレードを視野に入れた専用のポスト量子ロードマップを発表している。

移行に向けた課題

米国国立標準技術研究所（NIST）は既に複数の量子耐性暗号方式を標準化している。

移行のための基盤技術は既に存在する。ただし、新たな量子安全署名は現在の署名と比べて大幅にサイズが大きく、取引速度、コスト、ストレージに影響が出る。

分散型ネットワーク上で数百万ものウォレットを移行させるには、全ユーザーによる個別の対応が必要だ。この協調作業の難易度は、従来の金融機関が直面したことのないもの。

ソラナ（SOL）、アルゴランド（ALGO）、アプトス（APT）は、それぞれユーザー向けに量子耐性オプションの提供や計画を進めている。

同ペーパーはまた、すべてのブロックチェーンコミュニティが直面する難問を提起している。鍵を紛失したウォレットや休眠・放棄されたアカウントなど、アップグレードされないウォレットは脆弱なままとなる。

各ネットワークは、こうした資産を凍結、無効化、またはそのまま放置するかどうか判断する必要がある。

同委員会は、こうした決定をできる限り早く下し、公開することを推奨している。

コインベースは、新しい暗号標準を迅速に導入できる柔軟なシステムを構築し、インフラパートナーとともにアップグレード対応に取り組んでいると説明している。